すでに東京都では延床面積2,000㎡以上の大規模新築建物を対象とした建築物環境計画書制度の運用が行われていますが、2025年4月以降に建築される延床面積2,000㎡未満の新築建物は太陽光パネルの設置が必須となります。
このような太陽光パネルの設置義務化は各自治体に広がりつつあり、2025年からすべての建築物に対して省エネ基準が義務付けられる予定です。
そこで今回は、太陽光パネル設置の利点と、設置の際の注意点についてご紹介していきます。
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太陽光発電の利点
■電気代を抑えることができる。
太陽光パネルで創電することで電力を補うことができるため、日々の電気料金を抑えることができます。
高気密高断熱の省エネ住宅のZEH仕様の家であれば、電気代を0円にすることも期待できます。
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■売電すれば収入を得られる。
太陽光パネルで発電した電力は電力会社に売ることができるため収入になり、家計にプラスすることができます。
2024年度であれば、10kW未満で16円になり、売電するワット数や太陽光パネルの設置場所により、金額が変わります。
電気の使用量や売電の価格など、システムで分かる装置を導入しているハウスメーカーも多いので、参考にしてみるといいかもしれません。
参照：買取価格・期間等（2024年度以降）FIT・FIP制度 (経済産業省 資源エネルギー庁)
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■蓄電すれば災害に備えられる。
多くのハウスメーカーでは、創電した電力を蓄電池に溜めることができるシステムを導入しています。
日中使いきれなかった電力を蓄電することで、地震などの災害時で停電が起こった時に使うことができ、防災にも役立ちます。
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■環境に優しい
現在、東京都の温室効果ガスの排出量の約7割が建物に起因していると言われており、太陽光パネルを設置することで温室効果ガスの削減し、脱炭素化を実現できると考えられています。
2015年に開催されたパリ協定の採択を受けて、日本では、2030年までに温室効果ガスを46%削減することを目標として掲げています。
参照：日本の排出削減目標(外務省)
太陽光発電の注意点
■設置の際の費用
太陽光発電システムの本体となるソーラーパネルや配線などの設備費用や工事費用など、設置に関する諸々の費用の見積もりが必要になることがあります。
ハウスメーカーで新築で建てるときははじめから費用に組み込まれていたり、無料で設置しているところもあるため、見積もりの内訳までしっかりと確認する必要があります。
■メンテナンス
定期的なメンテナンスが必要であるため、その頻度や費用について確認が必要です。
新築で購入したときなどは、そのメンテナンスの費用がサービスに含まれていることもありますが、故障や破損が多ければその手間も増えます。
施工やシステムなど、信頼を置けるか見極めが必要です。
■設置場所と予測発電量の確認
特に注文住宅の場合は、屋根の形や窓の配置、間取りなどにこだわりがでます。
そのために太陽光パネルを置く場所が限られてくることが考えられます。
太陽光発電システムの発電量は、日照時間や天候などによって左右されるため、効果的な位置に太陽光パネルを置くことが大切です。
設計の際の担当者に、十分に確認することが必要です。
これから太陽光発電や省エネが標準になってくるので、新築を建てる方はもちろん、中古やリフォームを考える点でも外せない要素になりますね。
補助金が出る自治体もあるので、調べてみてはいかがでしょうか。
ハウスメーカーは独自の技術を持っていたり、太陽光発電の企業とすでに提携していることも多いので、ハウスメーカーを選ぶときの判断材料にもなりえますね。
