注文住宅全般

注文住宅の構造・耐震・強度について

注文住宅の購入には、決定するべく要素が数多くありますが、今回は建物の工法・構造についてご紹介いたします。工法・構造の選び方によって注文住宅の建築にかかる費用も大幅に変わってきますので、まずはどういったお家を建てたいかや、長期的な計画について十分に考えた上で、より理想に近い住宅を建てるためにはどのような工法・構造が適しているのかを検証してみましょう。

 

どのような工法・構造があるか

現在、日本では主に5つの工法・構造で殆どの住宅用建物が建築されています。

在来工法をご紹介

在来工法は、木造軸組構法や伝統工法とも呼ばれています。

イメージとしては、構造の主要な部分に木材を仕様した木構造です。

メリットとして、伝統工法と呼ばれていることもある、昔から日本で採用されている工法で日本の気候に適し、軽量で施行し易く、リフォームや間取りの変更も比較的し易い工法です。

デメリットとしては、木材であることから火災に弱く、害虫や腐敗に弱い点が挙げられます。

注文住宅全体の約7割から8割が、在来工法で建てられており、現在の工法・構造の中では最も費用を抑えることができます。

 

ツーバイフォー工法(2×4工法)についてご紹介いたします

ツーバイフォー工法は、もともと米国で採用された工法で、2×4インチの合板を組み合わせて建てられます。

メリットとして、気密性、断熱性、平面剛性に優れています。また、施行しやすい特徴から、後期が短いことも挙げられす。主に、天井、壁、床のパーツで分かれているため、耐震性にも優れています。

デメリットとして、平面剛性による全体の強度を保ち、壁で構造を支えているため、広々とした空間を確保することやリフォームがしにくいことが挙げられます。

 

3つ目にご紹介する工法・構造は鉄筋コンクリートです

コンクリートを流し込んで固定する工法です。

メリットとして、コンクリートは不燃材料のため、火事に強い。

隙間なくコンクリートが打たれるため、断熱性、気密性、遮音性も高い。耐用年数が高く丈夫で長持ちするといわれています。

 

次にご紹介する工法・構造は、鉄骨構造です

鉄骨構造には、主に重量鉄骨と軽量鉄骨があります。

先ずは、重量鉄骨についてご紹介いたします。広い空間を必要とするマンションやビルの建築に採用される構造です。

重量鉄骨のメリットとして、柱の間隔が広いため、広い空間の確保と自由な間取りが可能です。また、鉄を仕様していることもあり、強度に優れています。

デメリットとして、重量がかなりあるため費用がかかることや、鉄の特性上、音が響きやすく、錆の発生も考えられます。

また、断熱性に弱く、長時間の火災の場合は倒壊の危険があります。

軽量鉄骨は、住宅メーカーで最も採用されている構造で、重量鉄骨に比べ鋼材が薄い構造です。金属製の部材で建物を支える工法です。

メリットとしては、ブレースの部分以外の場所はレイアウトが比較的自由に決められる点と、戸建て住宅で最も採用されていることもあり安心感が挙げられます。

デメリットとして鉄の特性上、重量鉄骨と同様に、錆、熱に弱く、音が響きやすい特徴があります。

以上5つの工法・構造についてご紹介いたしましたが、各工法・構造ともにメリット・デメリットはありますが、ご自身の理想や要望、そして予算と照らし合わせ、専門家や業者の方からの情報やアドバイスを聞きながら決めていくことをお薦めいたします。

また、注文住宅を検討する際に、土地の状態や立地条件、建物の階数、予算などを予め決めると思いますが、それらの条件によっても採用できる工法・構造はある程度絞られてくることもあります。

また、施工会社によっても対応している工法や構造が限られてくることもありますので、予め十分な確認が必要です。

最後に、日本の多くの方が住宅を建てる際に気になる点として、耐震性が挙げられます。

各工法・構造で強度の違いはあるものの、現在の建築基準法を順守して施工された住宅や建物は、どの工法・構造でも耐震性はある程度守られていることも覚えておきましょう。

耐震性についても専門家や業者さんに確認することをお薦めいたします。

 

注文住宅の強度について

希望の間取りやデザインを理想に近づけてくれるのが、注文住宅のメリットです。

その一方で、気になるのが注文住宅の強度です。日本は地震列島とも言われる地震大国です。注文住宅の強度について考察してみました。

 

最近の大地震で住宅の強度に関心が高まる

国内ではここ数年、大地震に見舞われています。

2011年3月の東日本大震災、16年4月の熊本地震、18年6月の大阪北部で発生した地震などがありました。そのたびに家屋の全半壊や倒壊などがニュースに出てきます。

住宅の強度を保つには、地盤の硬さや強固な基礎部分が必要です。

とはいえ、全国各地の注目住宅の宅地が完璧な地盤かと言うと、そうでもありません。大都市や都市部などでは、むしろ軟弱地盤が少なくありません。

宅地の地質は変えることはできませんが、注文住宅の耐震・免震への取り組み、基礎部分の強化で、強度を保つ住宅建設が可能です。

ローコストを含むほぼ全ての注文住宅メーカーでは、耐震性などの強度を前面に打ち出しています。

 

耐震性とも言うべき強度を決める要因とは

注文住宅を含む家屋は、木造、鉄骨造、鉄筋コンクリート造の3つに分類されます。

住宅の重量は重い順に鉄筋コンクリート造、鉄骨造、木造です。

同規模の建物で揺れが最も大きくなるのは重量のある鉄筋コンクリート造、最も揺れないのは軽い木造になります。

これを踏まえ、耐震性の計算方法は、住宅の構造によって以下のように決まります。建築確認申請で求められます。
▽木造
・壁面の数や配置による「壁量計算」
▽3階建て以上の木造・鉄骨造・鉄筋コンクリート造
・構造計算

さらに、耐震等級という言葉も、最近の注文住宅のパンフレットで目にします。3段階あり、等級1が建築基準法の規定をクリア、等級2が同法の1.25倍の強度、等級3が同法の1.5倍の強度です。

コロナショックの中、1年以内に自宅を買っておかないとマズイ理由

コロナショックの今だからこそ「不況の際の住宅頼み」を

コロナショックにより、不動産価格全般は弱含みになる。ひと段落しても、市場の回復には時間がかかるかもしれない。しかし、そんな価格が軟調になりそうなときだからこそ、自宅は絶対に買っておかないといけない。家を持っていないと、「底なしの貧乏人」になる可能性があるからだ。

不動産価格は主として家賃で決まる。その不動産が生み出す収益性が、不動産の価値を決めるのだ。これを不動産鑑定用語で「収益還元法」という。今回、商業施設やホテルのJ-REITは株価(投資口価格)が1カ月で半減した。それだけ、商業施設とホテルの収益力が落ちたからだ。

不動産の収益の源泉は、商業施設とホテルでは毎日の売り上げ、オフィスは法人業績、住宅は個人所得になる。それぞれの賃料は、商業が売上連動なので最も変動幅が大きく、家賃は好況不況に関係なくほぼ一定である。

なぜなら、一番変動しないのが個人所得だからであり、「不況の際は住宅が不動産の中で最も値下がりしにくい」ことは歴史が証明してくれている。

今回のコロナショックで大規模な経済対策を再び借金で行うことになる。国の借金である国債を返せない確率が上がると、その国の通貨の価値が下がる。そこでさらに通貨を発行すると、一層価値の下落に拍車が掛かる。

通貨の価値が急激に下がると、モノの価値が急激に上がり、極度のインフレになる可能性も否定はできない。これを「ハイパーインフレ」という。

ハイパーインフレで明暗分かれる「持ち家」と「賃貸」

戦後の日本でも、このハイパーインフレが起こっている。1945年の終戦から1949年末までに物価が約70倍になったのだ。国際会計基準の定めでは「3年間で累積100%以上の物価上昇」とされているので、明らかにこれに当たる。インフレになると、借金がインフレになった分だけ棒引きにされる。過去に借りたお金の価値が下がるからだ。こうして、破綻している国の財政問題は解消する。

コロナショックは全世界の経済を止めるほどの猛威で、すべての国が自国防衛に走っている。自国以外がどうなろうとお構いなしの情勢にある。こんな中では何が起きてもおかしくない。

自国通貨の価値が大きく下落するハイパーインフレの可能性があることも、視野に入れておいた方がいい。

そうした事態に備えて個人ができることは、限られている。

実例を挙げてみよう。

・Aさんは賃貸に住んで、貯金が1000万円ある。
・Bさんは500万円を頭金にして、4500万円のローンを組み、5000万円のマンションを購入して住んでいる。

ハイパーインフレが起こると2人の明暗ははっきりする。

モノの価格や家賃が大幅に上がるので、Aさんの貯金は価値が大幅に下がるのだ。

戦後のハイパーインフレの再来なら、1000万円で買えるものは70倍なので、貯金は1000万円÷70=14万円ほどになり、ほぼ全財産がなくなってしまう。間違いなく貧乏人だ。

一方、Bさんは持ち家である自宅が勝手に値上がりする。

インフレのときに値上がりする代表的なものは不動産である。

手垢がついても新品と大差ない価格で売買されるのは不動産だけだからだ。資産価値が膨れて負債額がそのままなので、差し引きした純資産は増える。

借金をたくさんしているほど、膨れる資産は多くなる。

戦後のハイパーインフレのように物価が70倍になれば、5000万円のマンションの価値は35億円になっていて、借金は4500万円のままだ。

これは自分が出した現金500万円に対して、借金で5000万円の資産を手に入れているのと同じことになり、いわゆるレバレッジ効果は10倍となる。このように、有事の際の持ち家は生活防衛に役立つのだ。

1年後に五輪は開催できる?今、やっておくべきこと

幸い、住宅ローン金利は低く、ほぼゼロ金利だ。

こんな時だから、経済活動を促進するために住宅ローンは組みやすくなっている。お買い得ということになる。

コロナショックは日本の財政寿命を縮めた。

1年先延ばししても東京五輪が開催できない可能性を考えると、日本は借金を増やしただけに等しくなり、世界から財政赤字が問題視されることになる。2021年の五輪が万一中止になるとしたら、そのタイミングを購入までのタイムリミットと考えると、あと1年が限界とはいえないだろうか。

こうした自宅購入は単身の方にもお勧めしている。「賃貸は持ち家より損」「結婚してから、子どもが育ってからでいい」などと言っていては、損が膨れていくだけだ。

住宅ローンは年収の7倍程度まで組めるので、年収400万円でも2800万円くらいは借りられる。

頭金がなければ、親からの贈与でも借金でもいい。

社会人なら誰もが自宅購入を考える必要がある。2020年にやっておかないといけないことは、何よりも自宅購入なのである。

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  • この記事を書いた人

賃貸から戸建て!主婦の家づくり奮闘日記

私のプロフィール 年齢:34才 家族:旦那(34才)子供2人 趣味:旅行 職業:パート 将来の夢:マイホームの買い替え・・・。

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