でも、調べてみると鉄骨造よりも木造の方が火事の強い一面があるようです。
まずは木造耐火建築物について、詳しく見ていきましょう。
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木造耐火建築物の仕様基準
耐火建築物とは、火災の際に建物が燃え広がるのを防ぐように設計された建築物のことです。
具体的には、耐火性能が高く、火災が発生しても火の伝播を抑え、建物の構造や材料が火災に耐えるようになっています。
耐火建築物の特徴としては、以下のような点が挙げられます：
●耐火構造: 火災が発生しても一定時間、建物の構造が崩壊しないように設計されています。耐火壁や耐火扉などが挙げられます。
●耐火材料: 建物の主要な部分に火災に強い材料が使用されています。
●防火区画: 建物内部を火災が広がりにくくするために、防火壁で区画されています。これにより、火災が一部の区画に留めることができます。
●避難経路の確保: 火災時にも安全に避難できるよう、適切な数と配置の避難経路が設けられています。
これにより、火災が発生しても建物内の人命を守って、周囲への火災の拡大を防ぐ役割を果たしているんですね。
耐火建築物と準耐火建築物の違い
1. 耐火建築物
●耐火性能が高い: 火災発生時において、一定時間（通常は30分以上）建物の構造や材料が火災に対して耐える性能があります。
●防火区画の完備: 防火壁や防火扉などが設けられ、火災が広がるのを防ぐための対策が徹底されています。
●避難経路の確保: 火災時に安全に避難できるよう、適切な避難経路が確保されています。
●主に高層建築物や公共施設に要求される: 大規模な建物や人が多く集まる場所などで、より高い耐火性が求められます。
2. 準耐火建築物
●耐火性能が一定レベルを満たしているが、完全な耐火性ではない: 通常は耐火性が15分程度であり、完全な耐火性能を持つ建物に比べて火災が進行しやすい場合があります。
●防火区画や防火扉の設置が一部: 耐火壁や防火扉が設置されていることがありますが、完全には火災を制御できない場合があります。
●一般的な住宅や小規模な商業施設に要求される: 比較的小規模で、火災のリスクが低いとされる建物や施設で利用されることが多いです。
3. 法的規定の違い
耐火建築物と準耐火建築物の基準は、地域や国によって異なります。
建築基準法や消防法などの規定に基づいて耐火性能が決定され、それに応じて耐火建築物と準耐火建築物が定義されます。
準耐火建築物は一定の耐火性を満たしており、耐火性のある住まいでも、家の一部に使われることもあります。
万が一の時は、家のどこに行けば安全なのか、あらかじめ知っておきたいですね。
防火地域でも建てられる木下工務店の木造住宅
耐火建築物の例として、木下工務店の木造住宅をご紹介します。
都市計画法では防火・防災のために「防火地域」が定められており、火災が発生したときに被害を最小限に食い止められるよう、3階以上または延べ床面積100平方メートル超の建物は耐火建築物にすることが義務付けられています。
木造住宅でも耐火建築物にすれば、防火地域でも家を建てることはできますが、施工の難易度が高いため、断られることもあるようです。
その点木下工務店では木造耐火構造の施工実績が多く、さらに社員の耐火設計士・工事監理者と、耐火構造検査員が万全の体制で対応しています。
標準仕様の耐火構造より建物外部からの火災と内部からの火災に対する耐火性があり、木造住宅であっても火事から家族を守ります。
また、木は燃えると表面に炭化層をつくり、中心まではなかなか燃え進まないため、火災発生から10分経っても木は8割の強度を保っています。
一方、鉄は熱が550℃を超えると一気に変形してしまい、強度は2割程度まで落ちてしまうそうです。
また、火災の時に壁の内側や天井裏がつながって燃え広がることがないよう、ファイヤーストップ構造になっており、ファイヤーストップ材が防火シャッターの働きをして、火の通り道を遮断します。
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鉄骨造の建物を選ぶ際は、このような弱点をクリアして構造に工夫されているか、住まい選びの際のポイントにしたいところです。
火事に弱いからと木造住宅を避けるのではなく、ハウスメーカーの強みまで確認してから選びたいですね。
