とくにこれから新築を建てる際は、ZEH住宅が基準となってきます。
マイホームを検討するときは、必ず補助金や助成金の対象になるか確認しましょう。
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発電システムにおける主な補助金の種類
■再生可能エネルギー導入促進補助金:
太陽光発電システムや小型風力発電、蓄電池などの導入に対して支給される補助金です。
年度ごとに予算があり、申請期間が設定されています。
主に市区町村や企業向けですが、こちらの経済産業省 資源エネルギー庁の「再生可能エネルギー事業者支援事業費補助金」は個人事業主向けなので、個人事業主がご自宅でお仕事される予定の方は利用できるかもしれません。
■ZEH（ゼロエネルギーハウス）補助金:
ZEH認証を受けた住宅を新築する際に、一定の条件を満たせば補助金が支給されます。
エネルギー消費量が少なく、再生可能エネルギーを活用することが求められ、下記のいずれかの条件を満たすことが必要です。
・年間の一次エネルギー消費量が正味でゼロとなることを目指した住宅（ZEH）。
・ZEHより省エネを更に深堀りした、設備のより効果的な運用等により太陽光発電等の自家消費拡大を目指したZEH（ZEH+）となる戸建住宅を新たに建築する、もしくは新築建売住宅を購入する事業。
新築で購入する場合は、ハウスメーカーを通して申請ができると考えられます。
参照：ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス補助事業 公式ホームページ
■地方自治体の補助金:
各自治体によっては、独自の補助金制度が設けられています。
太陽光発電やエネルギー効率の高い設備を導入する際に支給されることが多いです。
たとえば東京都の場合、「東京ゼロエミ住宅」の令和６年度の助成金の受付について、すでにホームページに詳細があります。
■税制優遇措置:
発電設備の導入に伴う固定資産税の軽減や、所得税の控除など、税制面での優遇もあります。
国土交通省では、ZEH水準の省エネ住宅等を建てるときに利用できる、住宅ローン減税やフラット35借入金利の引下げなどの優遇制度を用意しています。
＜住宅ローン減税＞
・住宅を取得する際にこちらのローンを使用すると、年末のローン残高の0.7％相当額が所得税・住民税から一定期間控除されます。
・年間の合計所得2,000万円以下の場合に利用かのう。
・対象物件の床面積や築年数で一部制限があります。
・ローン残高の限度額は住居の省エネ性能や入居年などによって異なります。
＜フラット35S＞
「フラット35」は全期間固定金利で返済することができる住宅ローンですが、ZEHなどの省エネルギー性能が優れた住宅の場合、一定金利額を引き下げることができる「フラット35S」を利用することができます。
具体的な申請手続きや条件については、ハウスメーカーや地方自治体の窓口で相談してみてくださいね。
自家発電に強いハウスメーカー
これからカーボンニュートラルの実現に向けて、ZEH住宅の建築が進んでいるので、もはや自家発電は当たり前の時代になっていきます。
今回はその中でも、おすすめのハウスメーカーをご紹介します。
■セキスイハイム
「あったかハイム」や「おひさまハイム」でおなじみのセキスイハイムですが、2030年に向けてZEHを強化しており、ZEH+を上回る「ミライクラス+」を提案しています。
大容量太陽光発電システム+蓄電池「e-PocketGREEN」+HEMS「スマートハイムナビ」で環境に配慮しながらも経済的で快適な生活を送ることができます。
「断熱等級6」の高断熱で、家の空気を外に逃さず、外気温を家の中に入れません。
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■トヨタホーム
エネファームTypeSで発電した電気を使うことで、家庭で使われる電気の約80％をまかなうことができ、高効率のソーラーパネルも搭載しているので有効に自家発電することができます。
オリジナル全館空調システム「スマート・エアーズ」で、家中どこにいても快適に過ごすことができ、高断熱で省エネなので電気料金を節約できます。
トヨタグループならではのシステムで、電気自動車に蓄電することもでき、エネルギーを効率よく使うことができます。
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