注文住宅全般

注文住宅の建て替え!気になる解体工事の相場感は?

一戸建て住宅を建て替えたい

今お住まいの一戸建て住宅を建て替えたい、できればオリジナルで作れる注文住宅を建てたいとお考えの方に、今回は注文住宅を建てる方法や解体工事についてご紹介いたします。

お家の様々な箇所を自分達だけのオリジナリティを表現できる注文住宅にするため、部分的なリフォームよりも計画から施工までのお時間や資金が大幅に掛かってきます。

 

満足のいく注文住宅をじっくりと計画

だからこそ、後に後悔することなく満足のいく注文住宅をじっくりと計画することが重要です。

注文住宅を建てるということは一から一戸建てを建てることになりますので、それに伴い今の建物を一度取り壊し、土地を更地にする必要があります。

 

解体にかかる費用

その解体工事の費用についても最初の計画の際に考慮しておきましょう。

では解体にかかる費用はどのくらいなのでしょうか。解体前の建物や土地の状況にも異なりますが、解体工事は凡そ一坪あたり数万円の費用が掛かってきます。

具体的には、木造の一戸建ての場合で3万円程が一般的のようです。

ですので、30坪の場合であれば90万円程を目安とするとよいかと思います。

また、特に重要なのが樹やブロック塀、室内の残置物は付帯工事費というものが別途発生します。

50坪の一戸建てをたてる場合、2000万円程でも可能?

チラシなどで坪単価〇万円と書かれていても、単純計算では実際の費用が異なる場合がある点をご留意しておくとよいかと思います。

解体工事から施工、建築までに掛かるトータルの費用としては、安い場合ですと例えば50坪の一戸建てをたてる場合、2000万円程で注文住宅を実現することも計算上は可能です。

他に注文住宅の建て替えを計画する際に大事なこととして、数ある解体業者やハウスメーカーの中から、ご自身の予算や要望にあった業者を選定する必要があります。

業者により価格や仕様、オリジナルを実現できる範囲も異なってきますので、まずは色んな業者から資料を取り寄せ、数社に絞り込んだ後に、詳細のお話しを聞くことをお薦めいたします。

安い業者ですと、一坪あたり50万未満で建てることも可能ではありますが、安いだけのデメリットがないかも比較するとよいでしょう。

逆に割高な業者の場合ですと100万円ほど掛かることもありますが、予算が多く確保できれば、オリジナルの仕様をより多くの箇所に採用することができます。

ハウスメーカーについては、広さや間取り、依頼業者などにより価格も大幅に変わってきます。

 

コロナショックの中、1年以内に自宅を買っておかないとマズイ理由

コロナショックの今だからこそ「不況の際の住宅頼み」を

コロナショックにより、不動産価格全般は弱含みになる。ひと段落しても、市場の回復には時間がかかるかもしれない。しかし、そんな価格が軟調になりそうなときだからこそ、自宅は絶対に買っておかないといけない。家を持っていないと、「底なしの貧乏人」になる可能性があるからだ。

不動産価格は主として家賃で決まる。その不動産が生み出す収益性が、不動産の価値を決めるのだ。これを不動産鑑定用語で「収益還元法」という。今回、商業施設やホテルのJ-REITは株価(投資口価格)が1カ月で半減した。それだけ、商業施設とホテルの収益力が落ちたからだ。

不動産の収益の源泉は、商業施設とホテルでは毎日の売り上げ、オフィスは法人業績、住宅は個人所得になる。それぞれの賃料は、商業が売上連動なので最も変動幅が大きく、家賃は好況不況に関係なくほぼ一定である。

なぜなら、一番変動しないのが個人所得だからであり、「不況の際は住宅が不動産の中で最も値下がりしにくい」ことは歴史が証明してくれている。

今回のコロナショックで大規模な経済対策を再び借金で行うことになる。国の借金である国債を返せない確率が上がると、その国の通貨の価値が下がる。そこでさらに通貨を発行すると、一層価値の下落に拍車が掛かる。

通貨の価値が急激に下がると、モノの価値が急激に上がり、極度のインフレになる可能性も否定はできない。これを「ハイパーインフレ」という。

ハイパーインフレで明暗分かれる「持ち家」と「賃貸」

戦後の日本でも、このハイパーインフレが起こっている。1945年の終戦から1949年末までに物価が約70倍になったのだ。国際会計基準の定めでは「3年間で累積100%以上の物価上昇」とされているので、明らかにこれに当たる。インフレになると、借金がインフレになった分だけ棒引きにされる。過去に借りたお金の価値が下がるからだ。こうして、破綻している国の財政問題は解消する。

コロナショックは全世界の経済を止めるほどの猛威で、すべての国が自国防衛に走っている。自国以外がどうなろうとお構いなしの情勢にある。こんな中では何が起きてもおかしくない。

自国通貨の価値が大きく下落するハイパーインフレの可能性があることも、視野に入れておいた方がいい。

そうした事態に備えて個人ができることは、限られている。

実例を挙げてみよう。

・Aさんは賃貸に住んで、貯金が1000万円ある。
・Bさんは500万円を頭金にして、4500万円のローンを組み、5000万円のマンションを購入して住んでいる。

ハイパーインフレが起こると2人の明暗ははっきりする。

モノの価格や家賃が大幅に上がるので、Aさんの貯金は価値が大幅に下がるのだ。

戦後のハイパーインフレの再来なら、1000万円で買えるものは70倍なので、貯金は1000万円÷70=14万円ほどになり、ほぼ全財産がなくなってしまう。間違いなく貧乏人だ。

一方、Bさんは持ち家である自宅が勝手に値上がりする。

インフレのときに値上がりする代表的なものは不動産である。

手垢がついても新品と大差ない価格で売買されるのは不動産だけだからだ。資産価値が膨れて負債額がそのままなので、差し引きした純資産は増える。

借金をたくさんしているほど、膨れる資産は多くなる。

戦後のハイパーインフレのように物価が70倍になれば、5000万円のマンションの価値は35億円になっていて、借金は4500万円のままだ。

これは自分が出した現金500万円に対して、借金で5000万円の資産を手に入れているのと同じことになり、いわゆるレバレッジ効果は10倍となる。このように、有事の際の持ち家は生活防衛に役立つのだ。

1年後に五輪は開催できる?今、やっておくべきこと

幸い、住宅ローン金利は低く、ほぼゼロ金利だ。

こんな時だから、経済活動を促進するために住宅ローンは組みやすくなっている。お買い得ということになる。

コロナショックは日本の財政寿命を縮めた。

1年先延ばししても東京五輪が開催できない可能性を考えると、日本は借金を増やしただけに等しくなり、世界から財政赤字が問題視されることになる。2021年の五輪が万一中止になるとしたら、そのタイミングを購入までのタイムリミットと考えると、あと1年が限界とはいえないだろうか。

こうした自宅購入は単身の方にもお勧めしている。「賃貸は持ち家より損」「結婚してから、子どもが育ってからでいい」などと言っていては、損が膨れていくだけだ。

住宅ローンは年収の7倍程度まで組めるので、年収400万円でも2800万円くらいは借りられる。

頭金がなければ、親からの贈与でも借金でもいい。

社会人なら誰もが自宅購入を考える必要がある。2020年にやっておかないといけないことは、何よりも自宅購入なのである。

最強かも。あなたが建てたい家にかかる費用と間取り図がもらえる無料サービス!

ハウスメーカーが公表している坪単価は、大きく幅がって、目安にしかなりません。工務店になるとなおさら不明確でネットに落ちている情報だけでは詳しくわからないのが現実です。

じゃぁ、実際の建築費用を知るには、どうしたらいいでしょうか。

あなたの、理想的な間取りを実現するのに、おおよそどれくらい費用が必要か

を考えなければなりません。

実際には、間取りの打合せをする段階では、ハウスメーカーでも工務店でも契約をしてからになります。

でもそれだと、契約前に間取りの作成も出来ない、その間取りで建てた時に、どれくらいの費用になるかを各社で比較できない。

これは、家づくりにおける長年の課題でありました。

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  • この記事を書いた人

賃貸から戸建て!主婦の家づくり奮闘日記

私のプロフィール 年齢:34才 家族:旦那(34才)子供2人 趣味:旅行 職業:パート 将来の夢:マイホームの買い替え・・・。

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