マイホームにかかる予算は？ 注文住宅にかかる費用について解説。

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どれくらいの費用が必要なのか

先ずは、注文住宅を建てる際に一番最初にきめておくべき要素の一つである、エリアを例にみていきましょう。

土地にかかる費用について

次に土地を習得するのにかかる費用についてご紹介いたします。

特に土地の取得に掛かる費用については、エリアによって大幅に変わってきたり、同じエリアでも立地によって変わってくることがあります。

先ずは、そのエリアの人気度が土地の価格が決まるのに一番大きな要素となります。

その人気度が決まる要素として、交通の便であったり、住環境の良さ、生活の利便性などが挙げられます。
また、高低差なども土地の価格に大幅に影響してきます。

また、上記のようなエリアや人気度、交通の条件や生活上の利便性などに関わらず、取得する土地自体の条件によっては、注文住宅を建てる前に地盤調査の結果によっては地盤改良の工事費用がかかることもありますので、予め十分な検証が必要となります。

加えて、既に建物が経っている土地に新たに注文住宅を建てる場合には、その建物を解体することになりますので、解体費用がかかってきます。

施工会社や住宅メーカーの選定

次に、注文住宅に掛かる費用に影響する要素として施工会社や住宅メーカーの選定が挙げられます。

主に、２つのタイプの業者に依頼することになるケースが殆どですが、1つ目に工務店、2つ目に住宅メーカーが挙げられます。

一概にはいえませんが、一般的には大手の住宅メーカーより工務店に依頼することで費用を抑えることができると考えられています。

理由として、多くの工務店は地域やエリアに特化し広告宣伝に重点を置くことがなく、営業担当者を専門に雇用していない場合が多いため、そのような費用が販売価格に影響することがない点が挙げられます。

また、中小規模で運営されている工務店の場合、特設の住宅展示場を設けていないことから、そのような費用の発生を抑えていることも挙げられます。

また、業者選びの際に、建物自体のデザインを建築事務所などに依頼する場合には、別途設計費用がかかってきます。一般的に設計費用は、総工事金額の10%から15%が平均的な相場となります。

工法や構造に選び方

また、工務店、住宅メーカー、施工会社に関わらず、注文住宅の工法や構造の選び方によっても費用がかわってきます。

現在、日本では主に５つの工法・構造の種類があります。
伝統工法、2×4工法、鉄筋コンクリート、重量鉄骨、軽量鉄骨の５つです。

まず、伝統工法は昔から日本で採用されている工法で日本の気候に適し、軽量で施行し易く、リフォームや間取りの変更も比較的し易い工法で、日本の注文住宅の7割から8割がこの伝統工法で建築されているといわれています。
伝統工法は、他の4つの工法・構造と比較し、一番費用の低い工法です。

次に、2×4工法は２×４インチの合板を組み合わせて建てられる工法で、伝統工法の次に費用を抑えられます。

そして、鉄筋コンクリートは、コンクリートを流し込んで固定する工法です。
一般的な鉄筋コンクリート構造の住宅費用は、５つの工法・構造の中では3番目に該当すると考えられます。

重量鉄骨は、広い空間を必要とするマンションやビルの建築に採用される工法で、費用の面では一番高くかかります。

そして、軽量鉄骨は、住宅メーカーでも住宅メーカーで最も採用されている構造で、重量鉄骨に比べ鋼材が薄い構造です。重量鉄骨の次に費用が必要となります。

諸費用について

注文住宅の建築に掛かる費用として最後にご紹介する費用として、幾つかの諸費用が挙げられます。

予算を決める際に、よく考慮に入れ忘れがちな費用ですが、諸費用の合計は、総建築費用の約10%近く掛かってきますので、必ず予算の中に含めておくようにしましょう。

まず、諸費用には注文住宅を建築する土地を取得する際に必要な仲介手数料があります。

一般的には土地代の10%前後が目安となります。
また土地を取得する際の所有権移転登記や所有権保存登記が必要となり、手続きの際に司法書士へ支払う登記手続きの手数料も考慮にいれておきましょう。

次に、ローンを利用する場合に必要となる各手数料や印紙税、住宅の火災保険などのも計算しておきましょう。

このように、注文住宅には様々費用がかかってきますので、予算を決める最初の段階でどのような種類の費用がどれくらい実際に掛かるのかについて、十分に確認しておく必要があります。